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2018年度

​活動報告

2018年度JAED総会及び第8回研究会

 

    3月16日(土)~3月17日(日)大阪大学・豊中キャンパスにおいて、2018年度JAED総会及び第8回研究会を

 開催した。

    15名が参加し、3月16日には、JAEDにおける2018年度の活動の振り返りやアワードの表彰等を行い、佐藤氏

より「中教審2040年グランドデザイン答申と教学マネジメント指針への対応について」や関田氏より「主体的・対話で深い学びを促す振り返りについてご講演いただいた。

    また、3月17日には西野氏より活動の振り返りや目標設定に関するワークショップを行っていただき、午後には吉田氏より「授業コンサルティングの未来について考える」清水氏より「教職員の学習支援能力開発について」中井氏より「高等教育開発者とカリキュラムマネジメント」についてご講演いただいた。

​    2日間を通して、深い学びと新年度の新たな挑戦への情熱が高められたのではないだろうか。

(以下の写真は当日の様子です。)

大学教員の能力開発のデザイン

-学生の学びを促す教員の学びの組織的展開を考える-

 

  12月16日(日)芝浦工業大学・豊洲キャンパスにおいて、「大学教員の能力開発のデザイン」をテーマに、第7回研究会を開催した。

 

■ 報告1「2030年に向けた大学教員の教育能力の開発と評価についての7つの提言-FD2030-」

大阪大学 佐藤浩章

    大学や大学教育の在り方が変容する中で、大学教員に期待される役割も大きく変容しつつあり、

今後大学教員の役割がどのように変容していくのか、その役割を①スーパー講師、②ALファシリテーター、③社学連携コーディネーター、④学修コーチ、の4つに類型して報告が行われました。

    その後、AIやIoTにより社会変化が加速していく2030年に向け、今後、FDがどのように変わっていくべきかを、「2030年に向けた大学教員の教育能力の開発と評価についての7つの提言-FD2030-」(https://www.jaedweb.org/fd2030)に沿って報告を行った。

 

■ 報告2「ICED※1 2018参加報告」

芝浦工業大学 奥田宏志

    大学において教育改革を担う「高等教育開発者」と呼ばれる専門家の各国の組織の連合体ICED(International Consortium for Education Development)の年次大会(2018年6月:米国アトランタ)への参加報告が行われました。参加は、31か国、約360名。ヨーロッパ諸国は活発に取り組みを進め、予算規模も大きい一方で、日本のFDが遅れているという印象もなかったこと、また、FDに対する課題意識の面では、ブラジル、エストニアなどの国々とは話が合いやすい状況などが報告された。

※1 ICEDは、アメリカのPOD(Professional and Organizational Development Network in Higher Education)、 イギリスのSEDA(Staff and Educational Development Association)など、大学において教育改革を担う「高等教育開発者」と呼ばれる専門家たちから構成されている、各国の組織の連合体であり、高等教育開発の国際的な交流と発展をめざしている。

 

■ 参加者同士の交流

 報告1、報告2を受けて、班別に交流が行われ、次のような観点を始め、様々な観点から活発に意見交換が行われた。

 ① 学生のためになるFDへの取り組み:世の中の流れと異なっても自大学の状況に合った取り組みの必要性

 ② カリキュラムレベルと、科目レベルで異なる学修成果の可視化の取組について

 ③ 学部間共通の初年次教育の推進について

 ④ FDという言葉が含む範囲設定について

 ⑤ ティーチングスキルを積極的に身につける機会は必要でも大学教員の教育能力を資格にまですべきか

 

■ 報告3「芝浦工業大学における『理工学教育共同利用拠点』活動について」

芝浦工業大学 榊原暢久

 全国の大学・高専等の教職員に対し、理工学教育に特化したFD/SDプログラムを提供する芝浦工業大学の取り組みとして、2018年度、次の点に取り組んでいることが報告された。

  1.体系的なFD支援プログラム 

  2.工大サミット他、セミナー・シンポジウム

  3.大学教育イノベーション曰本フオーラム

  4.他大学等からの相談対応

  5.他大学等への研修講師派遣

  6. FD・SDカレンダー提供 http://edudvp.shibaura-it.ac.jp/fdsdcal/

 

 また、本年度の計画として、あと、次の2つにも取り組み、より効果の高い学びの機会を提供できるよう取り組みを進めて行く方針であることが報告された。

  ①「行動変容」や「成果」の実態についてWEBアンケート調査や、

  ② TP/APワークショップ参加者をはじめ、複数のワークショップ参加者への聞き取り調査

(以下の写真は当日の様子です。)